ドローンの歴史のおさらい
無人飛行機であるドローンは、今後のインフラ開発に大きな役割を担っていくものとして大きな期待を受けています。
しかし世間的に伝えられるニュースにおいては、ドローンを不正使用したことによる事件が中心になっているようです。
あまり知られていないことですがドローンが初めて開発されたのは今から70年以上前で、最初は軍用の無人航空機として使用をされていました。
ドローンの原型となったのは米軍が1944年に開発した「BQ-7」という無人航空機で、高性能炸薬を搭載して敵地に飛行しそこで攻撃をするという目的で使用されていました。
しかし当時は技術的な欠陥が多く、実際の作戦で目覚ましい成果を上げることができなかったこともあり、当時はそれほど注目をされることはありませんでした。
そんなドローンが大きく発展するようになったのは民間利用されるようになってからで、日本においては1987年にヤマハ発動機が「産業用無人ラジコンヘリコプター」として導入しています。
実は日本は世界に先駆けたドローン大国でしばらくは農業用機器として広く使用をしてきたのです。
それが一気に有名になったのが2010年に米国の「Parrot社」がスマートフォンと連動したドローンを販売してからです。
これをきっかけにドローン技術の開発が一気に進み、現在では「加速度センサー」や「ジャイロセンサー」「GPS」など高機能のセンサーを搭載した高機能なドローンが誰でも購入できるようになっています。
ドローンによる逮捕事件の数々
新しい技術の発展を感じさせる魅力的なドローンですが、あまりにもそれが加熱したために2015年12月に航空法が改正され飛行には厳しい制限が課せられるようになりました。
2016年中に起こったドローンに関する逮捕事件だけを見ても、12月に北海道の花火大会での無許可飛行、8月の埼玉県深谷市で人口集中地区での夜間飛行、7月の東京で花火大会での無許可飛行、6月の福岡で高速道路にドローンの落下といったようにかなりの数があります。
いずれも書類送検という扱いがほとんどなのですが、ドローンを使用することによって逮捕歴がついてしまうというのはよくないですから十分に法的な規制には注意をしたいところです。
なお航空法だけでなく各都道府県が独自に規制を設けている場合もあります。
特に関東近県では規制が厳しくなりがちであり、東京都では都立公園と都立庭園合わせて81ヶ所でドローン持ち込みが禁止されており、違反をした場合には5万円以下の過料の対象となります。
逮捕に至らない事件であっても貴重な文化財にドローンが衝突をして破壊してしまうという事例もありますので、ルールを守って使用をしてもらいたいです。